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メディア掲載

  • NHK 2022年12月05日
    議連記者会見の様子

  • 東京新聞 2022年11月11日
    旧統一教会信者が社長の企業に都が助成していることを追及

  • 毎日新聞 2022年11月11日
    旧統一教会信者が社長の企業に都が助成していることを追及

  • 朝日新聞 2022年10月14日
    超党派議連会長としてコメントが掲載

  • TOKYO MX 2022年10月11日
    超党派議連発足の記者会見の様子

  • 読売 2022年10月05日
    条例案否決後のコメントが掲載

  • TOKYO MX 2022年10月04日
    委員会終了後の囲み取材でコメント

  • TOKYO MX 2022年10月3日
    議員提案条例案の答弁をする様子

  • 2021年6月16日
    東京新聞 小中学生らの五輪・パラ観戦 世田谷区長「大変困難で厳しい」

    小中学生の学校単位での五輪・パラ集団観戦中止を求めた件、東京新聞朝刊で私の名前も入る記事になりました。

    以下、記事抜粋。

    「この日、一般質問で風間穣議員(立憲民主)がただしたのに対し、保坂区長は「準備段階では、またとない機会だと思っていたが、現在は子供の安全を第一に考えようとしている」と強調。コロナの第四派で子どもの感染拡大が起きやすい英国・インド株が猛威を振るっていることや、公共交通機関を使うこと、熱中症の心配を理由に挙げ「子供の安全第一、リスクの最初かを最優先させていく」と述べた」

  • 2019年2月25日
    アエラ 保活の無情無償化でさらに激化

    世田谷区で揺り戻し?
    保活の相談を多く受けるどう区議の風間ゆたかさんは、現状をこう分析する「減少トレンドにあったと思われた申込医者数が19年年度は6447人に増えた。これは待機児童数がピークだった16年度を若干上回っています。」

  • 2018年11月16日
    東京新聞夕刊 「子どもの権利条約広めたい」小学生の訴えで母子手帳に

    風間が小学生の訴えを受けて議会質疑で求めた「子どもの権利条約」を世田谷区の母子手帳に掲載することが実現に至ったことが、記事になりました。

  • 2014年10月
    教員養成セミナー 被災地での子供の心のケア

    風間がNPOの理事として、文部科学省「緊急スクールカウンセラー等派遣事業」で東日本大震災にて被災した子どもの心のケアに取り組んだことについて、インタビューを受け、その内容が掲載されました。

  • 2011年 1月7日
    朝日新聞(全国版)3面『教育あしたへ』

    教育をテーマにしたいと、教育産業から政治の世界に転じた30代がいる。 4年前の統一地方選で、東京・世田谷区議になった風間穣さん(37)。民間の教育企業の取締役からなぜ彼が地方議員に転じたか。

    早大卒業後、教育企業産業大手のベネッセコーポレーションに就職。大学生向けキャリアスクールを経て教育ベンチャー企業「ウィル・シード」の創業にかかわった。 2000年度から小中高校で始まった総合的な学習の時間。

    それに合わせ、ゲーム形式の起業家教育プログラムを自治体に提案、それが評価されて02年度から3年間で全国576校近い学校で実施された。

    ところが国の補助金が途切れると、ばたばたと取りやめになるのがこの国の教育行政の実態である。「小中学校の教育を変えるには、市区町村を動かすしかない」。(後略)

  • 2010年11月11日
    TBS『Nスタ』保育特

    保活激戦区の東京世田谷で、保育問題に詳しい地元区議として、コメントが紹介されました。

    区長に手紙を書いたから(認可保育園に(入れたとか、ボロボロの服をきて何回も何回も窓口に通ったら入れた、という話は本当ですか、と聞かれることがあるんですけどもそれはもう私に言わせれば都市伝説的なものです。」 ではなぜ、このようなうわさが広まるのか?

    「認可保育園に入れた決定打がなんだったかということを把握しないまま“私はこういうことをやって入れました”とネットで公表されるんですね。 それを見た人は、“こういうことをやれば入れるんだ”と情報が加工され伝達される状況なのかと思います。」

  • 2010年4月26日

    朝日新聞 『保活の時代』

  • 2008年5月16日

    BS11『大人の自由時間』

  • 2007年

    日経ビジネス(日経BP社):特集『ネットのあした』

  • 2004年

    長岡新聞:新潟県中越沖地震 支援感謝
    仙台放送『スーパーニュース』

  • 2002年

    NHK BS-1:特集『総合学習で、学校はどう変わる?』

  • 2000年

    週刊ダイヤモンド(ダイヤモンド社):営業の達